乗降者数3Dマップ

乗降者数の多さは、マンション価格と強い正の相関を持ちます。 乗降者数上位10駅（新宿・池袋・渋谷・横浜・大宮・品川など）の周辺では、 徒歩圏内のマンション坪単価が都心平均の1.3〜2倍以上になるケースも珍しくありません。 これは「利便性への需要」が価格に織り込まれているためです。

ただし、乗降者数が多い＝資産性が高いというわけではありません。 渋谷・新宿のように乗降者数が多くても供給過多・開発飽和の状態では 価格上昇余地が限られる場合があります。 一方で乗降者数が「伸びている」駅——たとえば武蔵小杉・豊洲・北千住など——は 需要の成長が価格押し上げにつながりやすい点で注目されます。

2020〜2021年のコロナ禍で、ターミナル駅を中心に乗降者数は大幅に減少しました。 2023〜2024年にかけて多くの駅でコロナ前（2019年）の水準に近づいていますが、 回復のスピードには明確な格差があります。

回復が早い駅の特徴はオフィス機能の集中です。 品川・東京・新宿など、通勤需要の強いターミナル駅では2023年には概ねコロナ前水準に戻っています。 対して観光・レジャー依存が強い駅（浅草・上野・秋葉原など）は インバウンド需要の回復に依存しており、回復に時間がかかりました。 テレワーク定着により、郊外の一部駅では乗降者数がコロナ前を下回ったまま推移しているケースもあります。

バーの高さが乗降者数（万人/日）を表しています。 マップを回転・ズームして、東京の「交通密度の山脈」を立体的に確認してください。

• ·新宿・池袋・渋谷の3大ターミナルは、周辺駅を大きく引き離した「超高山」として視覚化されます。
• ·東京・品川・横浜などは「中山脈」として、広域交通の要衝であることが一目でわかります。
• ·郊外に向かうにつれてバーが低くなり、都市圏の「勾配」が直感的に把握できます。

資産性の観点からは、乗降者数が「今は中程度だが成長中」の駅が注目されます。 具体的には、再開発計画がある駅・新線開業予定エリア・商業施設の大型出店が予定されているエリアなどです。 これらは現時点での乗降者数の絶対値が低くても、将来の需要増加が見込まれ、 マンション価格の上昇余地が大きい可能性があります。

このマップと「駅別マンション相場ダッシュボード」を組み合わせることで、「乗降者数対比で割安な駅」を探すことができます。