Columnダッシュボード解説

マンション価格「上昇率」マップ

首都圏882駅・15年データを4タブで読み解く

データ出典:国土交通省「不動産取引価格情報」(2010〜2025年)

中古マンションの価格マップを3月にローンチし、多くの反響をいただきました。今回は「上昇率」に注目したマップを新たに作成し、範囲も東京都内から首都圏全域に拡大しました。ランキングやエリア別傾向など4つのタブで構成したダッシュボードの全機能を解説します。

なぜ「上昇率」に注目したか

金利上昇などでマンション相場の軟調・暴落が囁かれています。目先の情報だけ見ていると、 不安や焦りが出てくる場面も多いのではないでしょうか。

今回集計したデータは2010年のリーマンショック直後から直近2025年末までの15年分。 この長期の動きを「点」ではなく「線」で、かつ都内だけでない「面」で見ることで、 目先の小さな変動に慌てず、どっしり構えられるのではないかと考えました。 また直近の国土交通省データ更新により2025年Q4データも反映済みで、より実態に近い数字になっています。

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中古マンション価格上昇率マップを開く

/column/price-growth-map — マップ・ランキング・トレンドチャート

① マップタブ:上昇率を地図で直感把握

上昇率の高いエリアが暖色(赤系)、低いエリアが寒色(青系)で表示されます。 湾岸・豊洲・麻布台などの急上昇エリアは鮮やかな赤に、 郊外の横ばいエリアは青に色分けされ、首都圏全体の格差が一目でわかります。

  • ·駅にカーソルをあてて「詳細」ボタンを押すと、その駅の相場詳細ページへ遷移
  • ·「物件数反映」ボタンを押すと取引件数の多い駅が大きな円で表示。信頼性の高い駅を見分けられる
  • ·左上プルダウンで観測期間を自由設定(2010〜2025・2010〜2013・2020〜2025など)
  • ·偏差モードで「同期間内での相対評価」に切り替え可能。期間を短くしても色のばらつきが出る

偏差モードとは何か

観測期間を短く設定すると(例:2024〜2025年の1年間)、 上昇率の絶対値が小さくなり全駅が青一色になってしまう問題があります。

2024〜2025年の上昇率マップ(実数値モード)。期間が短いため全体が青一色になっている
2024〜2025年を実数値モードで表示。期間が短く絶対値が小さいため全駅が青一色に

偏差モードに切り替えると、絶対値ではなく同期間内での相対評価に変換されます。 「他の駅より上がっているか/下がっているか」が色で判別できるようになり、 短期間でも上昇エリアの特定が可能になります。

2024〜2025年の上昇率マップ(偏差モード)。都心部が赤・オレンジで上昇傾向が鮮明に
偏差モード切替後。赤丸が「偏差σ」ボタン。都心・湾岸の相対的な上昇が鮮明に現れる

② 駅別ランキングタブ:条件を絞って比較

首都圏の駅別に上昇率をランキング形式で一覧表示します。マップタブと同様に期間を自由に選択でき、 駅をクリックするとその駅の詳細画面に遷移します。

  • ·エリア選定:都心3区・副都心3区・城南・城西・城東・城北・神奈川・埼玉・千葉で絞り込み可能
  • ·並べ替え:上昇率・取引件数・坪単価の3軸でソート
  • ·築年数フィルター:新築〜築5年・築10年・築20年超などで層別分析が可能
  • ·右端のスパークラインで各駅の相場トレンドを視覚的に確認

③ 市区別ランキングタブ:157市区で広域比較

駅別ランキングと同じ機能で、首都圏157の市区を単位としてランキング化したビューです。 「港区 vs 渋谷区 vs 世田谷区」「横浜市 vs 川崎市」など市区単位での比較に適しています。 駅数が少ないエリアや郊外市区の傾向把握に特に有効です。

④ トレンドチャートタブ:指数化で都心以外も見える

エリア・市区別のマンション価格上昇傾向を比較できるチャートです。 よくメディアで報道される価格チャートは価格の絶対値で描かれるため、 どうしても都心の高価格帯ばかりがフォーカスされてしまいます。

このチャートでは起点を100とした指数に変換しています。 価格水準が低いエリアも同じスケールで比較でき、 城東エリアや郊外の「実は大きく上がっていた」傾向が読み取りやすくなっています。

注意点:15年データが示す「長期の文脈」

今回のデータはリーマンショック直後の底値(2010年)を起点としているため、 アベノミクス以降の上昇局面を丸ごと切り取っています。金利上昇局面は15年という期間でも久しぶりの出来事であり、 過去データがそのまま将来を保証するものではありません。

とはいえ、点や目先の微変動ばかり見るのではなく、 たまには長いトレンドでモノを見るきっかけになれば幸いです。

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データ出典:国土交通省「不動産取引価格情報」(2010〜2025年)/ リバベル都市開発研究所 独自集計・分析

本記事は参考情報の提供を目的としており、投資・購入等の意思決定の根拠となるものではありません

過去の価格動向は将来の相場を保証するものではありません